森辺一樹（以下、森辺）：皆さん、こんにちは。森辺一樹です。今日で3回目ですかね、引き続きタイの小売市場についてお話をしていきたいなというふうに思いますけども…。

前回、前々回とタイの小売市場規模の話であったり、タイの小売市場というのは2社の財閥系が非常に強い力を持っていますよと、この2社とやらないと難しいですよみたいな話であったり、4,000万人、毎年4,000万人近い観光客が来るので、その波及効果が大きいですよとか、そんな話を確かしたのかな。

今回は、じゃあ、実際にタイのトップ5小売プレイヤーの紹介みたいなことをちょっとやっていきたいなというふうに思うんですけども。まず、スーパーからやりましょうかね。スーパー系でタイの一番大きな小売はやっぱりロータスで、スーパー系だとここが一番大きいので、こことやらないとなかなかちょっと厳しいのかなと。このロータスはチャロン・ポカパン、通称CPグループの傘下の小売で、スーパーマーケット以外にもね、ハイパーマーケット、デパート、ホームセンターなどの小売、いろんな形態で展開していて。まあまあ、食料品とかももちろんそうなんですけど、衣料品とか、日用品、家電もそうですしね、業態によってはね、自動車部品とかね、農産物なんかも、いろんなものを取り扱っていますよというところで。このロータスもね、コロナで変わったことって、やっぱりデジタル化に非常に、DXに非常に力を入れて、オンライン化がすごく進んだなということと、あと、もともとね、このエコフレンドリーというか、そういう世界的な流れもあって、ESGの流れでそういったゴミを減らしたり、リサイクルしたりとかって社会貢献系の動きというのは非常に、やっぱり業界をリードしている立場上、非常に積極的にやっていた企業ですよね。

次に大きいのがビッグCで、これはセントラルグループなんですよね。ロータス同様、非常に幅広い商品ラインナップで。特にやっぱりパンデミック以降、ここもやっぱりオンラインに力を入れて、タイもやっぱりパンデミックで相当オンラインが注目をされて、オンライン比率が上がったので、そんな動きは非常に大きかったという。結構、これはタイに限らずなんですけど、パンデミックで変わったことって、小売の出店業態が大型店舗の出店から中小規模の出店に変わっていったということと、オンラインショッピングの強化を非常にやっていったという、この2つが非常に積極的に変わっていった大きな違いなんですよね。

ちょっと話を戻しますけど、3番目が業務用スーパーのマクロですね。会員制業務用スーパー、日本で言うとコストコみたいなね、あれですけど、このマクロもCPグループの傘下で、1988年に創業されているので、かなり前と言えば前ですよね。全土に142店舗展開していて、会員制の業務用スーパーなので、中小事業者なんかがやっぱり大量購入して割引を得られたりするので、専門的な商品とかも置いてあるのでね、結構支持を得ていて。日本だとね、問屋は問屋なので配達してくるみたいな話ですけど、ASEANとかだと中小事業者が問屋専用のスーパーに買いに行くみたいなね。この問屋専用のスーパーじゃなくて、問屋と小売が一緒になっているみたいな、フィリピンのピュアゴールドみたいなね、こういう市場形態になっているので、まあまあ、このタイのマクロも非常に大きいと。中小事業者と言ってもね、日本のコストコも、じゃあ、全部、中小事業者なの？と言うと、そうじゃない、僕も妻に連れられて行きますけども、普通の個人も会員になって買い物しますから、まあまあそういう要素もありますよと。

4番目がトップスですね。ここはもっと早くて1980年代に創業していて、現在、CVSの業態でも200店舗以上展開していて、まあまあリーズナブルで安いということで幅広い客層から支持を得ていますけども。ここもやっぱりパンデミック以降、オンラインに投資を行いましたね。ちなみにトップスもセントラルグループの傘下で。
5番手が、われらがイオンということで、バンコクに限定してスーパーマーケットとCVSを合わせて50店舗ぐらい展開していたのかな。そんなあれですね、こんなところがやっぱりタイでは大きくて。

コンビニはね…。整理すると、スーパーはロータス、ビッグC、それから業務用スーパーのマクロ、それからトップス、イオンとありますけど、コンビニはね、セブンイレブンが非常に強くて。ちょっとこの辺またね、時間が来てしまったので次回お話していきたいと思います。それでは今日はこれぐらいにして、また次回お会いいたしましょう。